特別会員一種で増える暗記。勧誘開始基準・注意喚起文書・確認書・CFDと、債券貸借取引・選択権付債券売買取引

デリバティブ以外で一種だけに出るのは、協会規則の8項目と債券の2項目です。どれもデリバティブや複雑な商品を個人に売るときの手続きで、「手続きが要らない」「禁止されている」と書き換えた×が出ます。二種と共通の協会規則は特別会員二種 暗記② 協会定款・諸規則で。

表1 協会定款・諸規則の「一種のみ」

項目内容
勧誘開始基準個人顧客(特定投資家を除く)に複雑な仕組債・複雑な投資信託・レバレッジ投資信託を勧誘するには、勧誘開始基準を定め、基準に適合しリスクの説明を受けた顧客にだけ勧誘できる
レバレッジ投資信託ブル型は相場上昇、ベア型は相場下落に対して、先物を使って2倍以上の投資利益を目指す投信。ベア型の勧誘では、株価が上がると大きな損失になることを説明
注意喚起文書特定投資家以外の顧客と、有価証券関連デリバティブ等・特定店頭デリバティブ・商品関連市場デリバティブ取次ぎ・複雑な仕組債・複雑な投資信託の契約をするとき、事前に交付。デリバティブ系の3つは契約締結前1年以内に同種の文書を交付済み(または目論見書不要に同意済み)なら省略できるが、複雑な仕組債・複雑な投資信託は契約の都度
確認書特定投資家以外の顧客と初めて新株予約権証券・新投資口予約権証券・カバードワラントの売買、有価証券関連デリバティブ、特定店頭デリバティブ、商品関連市場デリバティブ取次ぎの契約をするとき、リスクを理解し自己責任で行う旨の確認書を受け取る
節度ある利用信用取引・新株予約権証券等・各デリバティブは規模と実情に応じて節度ある運営とする。デリバティブを重ねる顧客の建玉・評価損益は総合的に管理する(取引を禁止するのではない)
オプション勧誘の自粛取引所がオプション取引の制限・禁止措置をとった銘柄は勧誘を自粛し、建玉の注意喚起や証拠金の差入日時繰上げ等の措置銘柄は受託時にその旨と内容を説明
自動的な信用供与の禁止損失の穴埋めや証拠金差入れのための信用供与を自動的に行わない。債券先物取引用口座は当座貸越禁止で、同一名義の当座貸越口座からの自動振替もしない
CFD取引証拠金を受け、有価証券や指数を参照して、取引開始時と終了時の価格差で差金決済する取引。上場CFDのほか、一定の要件で店頭CFDとして取引所外でもできる
CFDの勧誘ルール個人への上場CFD=勧誘受諾意思の確認・再勧誘の禁止。店頭CFD=不招請勧誘の禁止・勧誘受諾意思の確認・再勧誘の禁止の3つ

特別会員二種外務員が扱えない商品(複雑な仕組債・複雑な投信・レバレッジ投信・選択権付債券売買など)は特別会員二種 誰が取る資格かに表があります。

表2 債券業務の「一種のみ」

項目内容
債券貸借取引とは空売り(約定日に現物を持たずに売ること)をして受渡日までに買い戻さないとき、その債券を手当てするための取引。開始前に当事者間で契約書を交わす
債券貸借取引の種類担保の有無で3種類:無担保債券貸借/代用有価証券担保付債券貸借/現金担保付債券貸借(貸借レポ取引)
選択権付債券売買取引とは当事者の一方が受渡日を指定できる権利(オプション)を持つ債券売買(債券店頭オプション取引)。オーダーメイドでオプションを作れ、現物の受渡しを伴う
取引期間契約日から受渡日まで1年3か月以内。行使期間はその中で当事者が自由に決める。行使価格も自由
最低売買額面額面1億円(外貨建債券は1億円相当額)
権利行使買方が売方に受渡日を通知して行使。期間内に行使しなければ失効。転売はできず、相殺で流動化。差金決済は禁止

×の例は、「外貨建債券の最低売買額面は1億ドル」(1億円相当額)、「債券貸借取引は2種類」(3種類)です。4択では現先取引(委託・自己の2種)と並べて種類の数を問います。現先取引そのものは二種と共通です。

次は問題例 20問。